あなたはＩＳＯ基本用語が答えられますか？
ＩＳＯは英語が多くいやだ！分かりにくい！との声を多く聞きます。
ＩＳＯというのは海外からの規格であり、我々日本人にとっては非常に
気分の悪い規格かと思います。
なぜ、分かりにくい英語なのか？
もっと簡単な日本語でいいのではないか？
コンサルティングをしていて教える方も難しいです。
では今から考えてみましょう。
１．環境パフォーマンス
２．コーポレート・ガバナンス
３．サイト
４．ゼロエッミション
５．トレーサビリティ
６．バイオマス
７．エコマーク
８．リリース
９．レビュー
１０．ステークスホルダー
どうでしょうか？
聞いたことはあるが、具体的にはなかなか説明するのが
難しいかと思います。
一度日本語で書いてみて下さい。
考えさせられます。
第２のＩＳＯブーム到来か？（第２段）
昨日にひき続きその第２段
最近テレビ、マスコミ等で大きく報道されている事柄について
どれもよく考えてみると全てはＩＳＯと深く関わってくる
事ばかりである。
例えば
牛肉偽装事件、不二家の事件、パロマの事件
ジェットコースター事件、エレベーター事件
遊園地事件、色々上げればきりがない
どれも共通していえるのは、そのようなルールになっていなかった。
あるいはルールが無かった。
あるいはルールがあったが守っていなかった。
教育ができていなかった。
などである
つまりこれらのことは今我々が行っているＩＳＯそのものではないかと
思われる。
それぞれに、決められたルールを作り、それを皆で守る。
そのための教育を行い、徹底する。
それぞれに重要と思われる事項とうについては記録等を作成し
維持管理するなど
最近の傾向としては、品質、環境、安全等が益々重要視されてきており
各仕事においてもこれらのことを確実に守るための仕組み（ルール）
作りが欠かせなくなってきている。
又、緊急事態等での対応もどうすることになっているかの仕組み作り
もその一つである。
と考えた場合、まさに第２のＩＳＯブーム到来と言えるかも・・・
尚、もしルール作りのことについての分からないことがありましたら、
ここへお気軽にお問い合わせ下さい。
第２のＩＳＯブーム到来か？
最近ある雑誌を見ていると「第２のＩＳＯブーム到来か？」と書かれた
エッセイを読んだ。我々ＩＳＯで生計を立てているものにとっては非常に
興味深い内容では無かろうかと注意して内容をチエックしてみた。
まさにその内容を読み、私ももしかしたら・・・と思ったものである。
内容的にはＩＳＯはヨーロッパから１９９０年代に日本に上陸し、
主に輸出先がヨーロッパである大企業からＩＳＯ取得が企業の必須条件
下のように取得ラッシュが始まった。（第１のＩＳＯブーム）
ＩＳＯ９００１品質マネジメントシステムについては、実に日本の
企業の約１％にあたる５５０００社が認証登録される一方、最近では
新規登録件数の伸びが悩みが顕著になり、一種のブームが過ぎ去った
かのように思われた。
ところがこういった状況下で最近チョット違ったところでは。
「団塊世代がいるうちに」と言った声も聞こえてくる。
（今回のエッセイもそれと同様）
企業戦士と言われ、いわゆる団塊の世代の人たちが第１戦から
離れたとき、企業として従来から培ってきたノウハウも
この「団塊の世代」人たちの退職と共に、無くなってしまい
企業としては実に重要な問題としてクローズアップ
してきているものである。
最近叫ばれていることとして、その早急なる対策として
団塊の世代の人が培ったノウハウを文書化して残さなければ
ならない！
企業はノウハウの蓄積をはかり技術力を温存する必要があると
強く感じてきている。
その最も有効な手段としてＩＳＯが見直されてきている。
これまでのＩＳＯから、更なるレベルアップを考え、システム
が自社独自のノウハウを秘めた本格的なシステム作りを
如何に早く全社あげて取り組むことができるかが他社との
差別化を図り、今後生き残るための重要なポイントであると
思われる。
もし,ＩＳＯのことで何かご質問等ありましたら、なんでも
いいです。ここへお気軽にお問い合わせ下さい。
女子大生が作ったやさしいマニュアル紹介
アイソス2007.3月号で女子大生が作った
「やさしい環境マニュアル」が評判という記事が載っていました
ので紹介しておきます。
宇都宮大学の女子大生５人らが作った環境マニュアルが分かりやすい
と評判をよんでいる。
このマニュアルは、同大学の教育学部環境教育課の学生と陣内雄次
助教授、ISO関係者が参加する循環型社会形成共同研究チームが、
大学近くに実際にある飲食・コミュニティの施設「ソノヨコ」で
ISO14001のEMSに取り組むために2006年に作ったマニュアルは
ISOの専門用語が誰にでも分かるような言葉に置き換えられており、
そのわかりやすさが目をひく。
学生たちが「誰にでもわかるようなマニュアルを自分たちで作ろう」
と意気込んで作ったその中身の一部を紹介すると
「マネジメントレビュー」は「振り返り、反省し、新たに決意」
「運用管理」は「ルールにして実行」「環境側面」は
「環境との関わり」「緊急事態への準備及び対応」は
「もしもに備えて」などと馴染みのある言葉が並ぶ。この
環境マニュアルは一般にも販売されており、帳票類、イラスト
、写真が多く搭載された分かりやすい内容は、従業員向け
の教材にも最適と言うことで企業をはじめ自治体、大学
などで既に1,500部以上の販売実績があるという。
入手希望者は循環研のホームページまでどうぞ
（一部500円 監修 環境ワークス黒崎由行社長他）
http://www.esh.co.jp/junkanken/
です。
学校教育の指導者向け教材「地球温暖化防止のための環境学習プログラ
環境省は地球温暖化防止の普及啓発資料の一つとして、小・中・高等学校
の教師が学校教育現場などで活用できる指導者向け教材「地球温暖化
防止のための環境学習プログラム」を作成、配布を開始した。
教材の作成にあたっては検討会（座長：小澤紀美子 東京学芸大学教授）
を設置し、教育関係者や専門家が検討。
実際に教える側に立ったプログラムが作成された。
教材は全国地球温暖化防止活動推進センターから希望者に無料で配布
（小中高等学校を除き送料は希望者負担）されている。
下記の同センターのホームページからダウンロードも可能
http://www.jccca.org/content/blogcategory/124/585/
尚、本原稿は アイソス2007 6月号より
ＭＳＤＳ制度について
ＭＳＤＳ制度とは、「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善
の促進に関する法律」（以下「化学物質排出把握管理促進法」という。）
に基づき、対象化学物質又は当該化学物質を含有する製品を事業者間で取引
する際、その性状及び取扱いに関する情報（ＭＳＤＳ）の提供を義務づける
制度です。（化学物質排出把握管理促進法第１４条関係）
ＭＳＤＳ制度により、ＭＳＤＳの提供を受ける事業者は、同じ化学物質排出
把握管理促進法に定められているＰＲＴＲ制度に基づく届出に必要な情報を
得ることができ、ひいては、事業所における適切な化学物質の管理を促進し
環境の保全上の支障を未然に防止することが可能となります。
ＭＳＤＳの提供義務を遵守しない事業者に対しては、経済産業大臣による
勧告及び保全の支障を未然に防止することが可能となります。
